植木の剪定はどの勘定科目で処理するのがおすすめ？

会社の敷地内にある植木は、定期的に業者を呼んで剪定してもらう必要があります。

植木の剪定にかかる費用は、もちろんケースバイケースですが、意外と高額な出費になりやすいものです。

1回の作業で数十万円かかることもあるため、勘定科目での仕訳についても慎重になってしまうことでしょう。

この植木の剪定にかかる費用は、勘定科目ではどのように処理するのが良いのでしょうか？

会社の敷地に植えられている植木の剪定費用の仕訳については、最初に、植木を植林した時に製造原価がかかっていないかどうかを見極める必要があります。

もしも製造原価がかかっている資産なら、減価償却などの費用として計上するのが良いでしょう。

もしも原価性が見られない植木の場合には、修繕費や業務委託費、または一般管理費等の勘定科目で処理するのが良いです。

施設管理費という項目に仕分ける会社もあります。

植木の剪定は必ずこの科目というルールが決められているわけではなく、企業によって統一性があればどの項目を利用しても問題はありません。

植木の剪定は、一度作業すれば、数か月～1年ぐらいはお手入れをしなくても良い状態を維持できます。

しかし、会社の敷地には植木だけでなく、夏になると雑草が生えてくるようなこともあります。

雑草処理去の場合には資産性がなく、短期間のうち継続的に発生する費用ということで、剪定と同じ項目で処理するのは控えたほうが良いかもしれません。

雑草の処理を勘定科目のどこに分類するのが妥当かという点ですが、これは整備費とか雑費などが良いでしょう。

ただし、雑費への処理は、税務調査の点からもできるだけ控えたほうが良いものです。

そのため、整備費として勘定科目処理する会社が多いです。

会社の敷地に植えられている植木の中には、緑化計画によって植林されたものもあります。

これらの場合には、社員の癒しのための植木という位置づけから、福利厚生費として処理することもできます。

会社の敷地内にある植木は、その存在意義や資産価値の有無などによって、剪定にかかる費用の仕訳方法にもいろいろな選択肢があります。

どの選択肢でも間違いではありませんが、定期的に必要となる作業なので、今回はこの科目、前回はこの科目のように変わることで統一性がなくならないように、分かりやすい勘定科目で毎回同じ仕訳をしましょう。