社員食堂の設置に必要なスタッフは何人から？

社員食堂のメリットが注目される機会が増え、中小企業でも導入の動きが見られています。

これまで比較的規模の大きな企業だけに限られていた印象もある社員食堂のイメージが、変わりつつあるとも言えるでしょう。

ただし、設立の際には適切な規模やスタッフの人数を確保した上で、環境を整えることが求められます。

社員食堂の特徴はその会社で働く従業員がメインの客層になるため、利用者の数がある程度予想できること、そして利用者が特定の時間（主にランチタイム）に集中する点です。

社内に食堂を設置する場合には、この点を考慮した上で、何人から必要なのかを決める必要が出てきます。

食堂の運営方式によっても、何人必要なのかが変わってきます。

会社が直接運営・経営する場合の「直接運営方式」や別会社を作って運営する「準直接運営方式」と、外部の会社・店舗に委託する「外部委託方式」とでは、大きな違いが出てくるからです。

外部委託方式の場合は、委託した店舗・会社にとっての必要な人数を確保する必要が出てくるため、会社が何人から必要なのかを判断するのではなく、委託した側が決める機会が多くなります。

つまり、会社の側がスタッフの人数をコントロールできない可能性もあるわけです。

これは、運営方式を決める上での考慮するべきポイントともなるでしょう。

先述した社員食堂ならではの特徴から、時間帯に合わせたスタッフの確保が求められます。

ピークタイムに極端に忙しくなる一方、オフタイムには余裕ができます。

そうなると、フルタイムの従業員を確保するよりも、忙しい時間に補充できるパート勤務をうまく活用した方が、コスト的に安く済むことになります。

社員食堂を何人から始めればよいのかを決める際には、正社員・パートの比重や時間帯ごとの配置もよく検討した上で、計画を練っていかなければなりません。

直接運営方式・準直接運営方式の場合、調理師、栄養士、接客対応のスタッフが必要になりますから、最低でも3人は必要です。

接客の他、レジ打ち、清掃業務なども忙しくなるので、接客対応のスタッフは3人程度は欲しいところです。

あとは会社の、そして社員食堂の規模によります。

100人以上の利用者が見込まれる食堂の場合は、調理師も3～4人、接客対応は5人以上は必要になるでしょう。

社員食堂は会社の福利厚生の一環、つまり従業員が健康で快適な環境で仕事に専念できるように提供するものです。

当然、社員食堂で働くスタッフにも、快適で健康に働ける環境を用意することが大原則です。

何人から始めるかについても、ギリギリの人数ではなく、ある程度余裕を持ってスタッフが勤務できる規模が求められるでしょう。