簿記などでの内訳科目とはどんな意味なのか詳しく解説

■内訳科目はどんな意味を持つ？活用法は？
内訳科目は簿記などで目にする言葉です。

この内訳科目の意味は、文字からもわかる通り、勘定科目の内訳となる科目のことを指します。

ただ、実際には内訳科目という言葉よりは補助科目と呼ばれることのほうが多いです。

内訳科目の具体例を挙げると、普通預金の総額はいわゆる勘定科目に分類されます。

そしてその総額の内、どの銀行にいくらの金額が預金されているのか、ということを詳しく分けて記載するのがこの内訳科目になります。

つまり簡単に言えば、内訳科目とは勘定科目の内訳がどのようになっているのか説明するためのものだと言うことです。

そんな内訳科目は勘定科目ごとの内訳を詳細に知るために使えるため、考え方次第で様々な場面で活用することが可能です。

例えば、費用科目で内訳科目を設定するとします。

そうすると、その企業における水道光熱費や消耗品費、通信費などがそれぞれどの程度の割合で使用されているのかがはっきりとわかるため、経費の削減策を考える時などに役に立ちます。

また、受取手形の内訳科目であれば、それぞれの月にどの程度の金額を決済しなければいけないかわかります。

それによって企業内の資金繰りの計画などを立てやすくなったりするのです。

この他にも先程解説したような預金科目で設定すれば、それぞれの銀行の残高をひと目で把握できるようになります。

それに預り金で設定を行えば、源泉所得税や社会保険料、旅行積立金などの細かい項目ごとの管理がしやすくなったりもするのです。

上記の通り、様々な場面で内訳科目を作れば、それぞれに良い効果が期待できます。

しかし、内訳科目を作ることにはデメリットもあるので注意が必要です。

例えば、正確に全てのことを把握しようとあらゆる項目で内訳科目を作ったとしても、実際にその全ての内訳科目を使うことは滅多にありません。

そのため多くの内訳科目を作りすぎるとその作成時間が無駄になってしまう可能性があるのです。

また多くの内訳科目を作りすぎると、細かいことはわかっても、最も重要な大きな枠での金額の把握がしづらくなるというデメリットもあります。

このように内訳科目が役に立つからと必要のない項目にまで設定すると逆にデメリットが生まれることがあります。

そのため内訳科目は全ての項目で作ることはせずに、企業内で最も必要と考えられる勘定科目をいくつかに絞り、その上で設定するべきだと言えます。