地方在住者の面接は本社か？それとも支社でも開いてもらえるの？

大企業ともなると全国各地に支社や支店を構えていることが多く、地方での就職を考えている人にとっては、一体どこで面接があるのだろうと不安に感じることがあります。

たとえば、福岡支店での勤務希望だけど、本社は名古屋と言われると、わざわざ受かるかも分からない面接に出かけないといけないのか、心配なのも当然です。

では、大企業の面接、中でも最終面接は本社で開かれるのでしょうか。

地元で受けられるとしたら、どのような場合でしょうか。

応募者の面接をどこで行うかは企業によっても指針が異なり、特に本社から遠い地方都市からの応募に関しては、最寄りの支社等で行う場合もあります。

特に飛行機を使わないと来られないような場合、交通費の負担は大きいですし、泊まりがけでくるなど費用と時間の点で無駄が出ることになります。

その場合、たとえば九州からの応募者であれば、首都圏の本社ではなく、九州内あるいは大阪など最寄りの支社を指定する企業もあります。

応募者にかかる旅費や宿泊費などを本人が負担する場合でも、会社側が負担する場合でも、どちらにしてもコストと時間の削減につながります。

とは言え、必ずしも最寄りの支社や支店に最終面接を行える適任者がいるとは限りません。

そのようなケースでは、本社から地方や都合のよい支社に担当者が出張する形で面接を開くこともあります。

それに加えて、最近はオンラインビデオ通話などのツールも一般的になっていますので、こうしたツールを利用して遠隔地の応募者とオンライン面接することも増えています。

しかし、やはりオンラインでは分かりにくいことも多く、特に最終面接では実際に応募者と接した上で採用を決定する企業も多いですので、どうしても本社に呼びたい時は、企業側から交通費等の必要経費を支給される場合もあります。

最終面接は、社長や取締役、採用部門の責任者など「採用の決定権」を持っている人が行うのが一般的です。

この段階で、その応募者が会社の社風や理念に合っているか、モチベーションが高いか、会社に貢献してくれるかなど、しっかり見極めたうえで入社の可否を判断しなければなりません。

確かに、どんなスキルを持っていても、会社の理念や職場の雰囲気にマッチできない人材なら、長く働いてもらうことは期待できません。

お互いに不利益を被るような間違った決定を避けるためにも、最終面接においては企業との相性が良いかどうか、厳しく判断される場だと理解しておくことが大切です。