ビジネスでよく使う「飛ぶ」って何？倒産のことなのかについて解説

ビジネスの世界ではもともとの意味とは違うニュアンスで使われる言葉があります。

その中の一つに今回紹介する「飛ぶ」があります。

ビジネスの世界でしばしば飛ぶという言葉が使われますが、何か空中を移動するわけではありません。

飛ぶの意味について理解しておくといいでしょう。

飛ぶという意味を見てみると空を移動するといった本来の意味合いのほかに「もともとあったものがなくなってしまった」とか「連続していたものが途切れてしまう」といった意味合いで使われる場合もあります。

また「高飛び」という言葉に代表されるように、逃亡するという意味で用いられることもあります。

「会社が飛ぶ」というのは、倒産するという意味で用いられます。

会社が吹き飛んでなくなってしまったという解釈もできますし、経営者が逃げ出してしまったという意味でも用いられます。

いずれにせよ、実質倒産というわけです。

ですからもし「取引先が飛んでしまった」という言葉が使われたのであれば、取引先の会社が倒産してしまったと考えていいでしょう。

取引先が倒産すると、自分たちの方にも何らかの影響が出る可能性があります。

例えば売掛金などの債権がある場合です。

会社が倒れてしまって、経営者が行方をくらましてしまうと債権回収できない可能性が出てきます。

また経営者がいたとしても資金がないので、債権回収の見込みもあまり期待できないでしょう。

本来入ってくるはずの売掛金が回収できなくなって、自分の会社の資金繰りが悪化することも考えられます。

連鎖倒産の危険性も出てきます。

ビジネスの世界では倒産以外にも「飛ぶ」という言葉を用いることがあります。

例えば特定の誰かが「飛んだ」という使われ方をします。

もし個人が「仕事を飛んだ」といった場合、仕事から逃げたと解釈できます。

その人が無断で会社に来なくなってしまって、最悪そのまま退職してしまうこともあり得ます。

この場合も、ほかの社員に大きな迷惑が掛かってしまいます。

飛んだ社員の担当していた案件をほかの誰かが引き継がなければなりません。

ただでさえ他人の仕事を請け負うので業務量が増えます。

しかも引き継ぎもないので、手探り状態で仕事を進めなければなりません。

一般的に無断欠勤が2週間以上続いた場合、会社は懲戒解雇できます。

ただ飛んだ人に対して損害賠償を請求できるかというと、実際にどれだけの損害を会社が被ったか証明できないと請求が認められません。