通信費、発送費、運搬費の違いは？仕訳で注意したいこと

勘定科目の中には、言葉から受け取れるイメージがとても似通っているものがいくつか存在します。

特に「通信費」「運搬費」「発送費」「荷造運賃」は、その違いが誤解されやすいのではないでしょうか。

通信費や運搬費など、具体的にはどのような違いで仕訳を行わないといけないのでしょうか。

通信費や運搬費、発送費は、ものを外部に発送した際に発生する料金と考えて基本的には差し支えありません。

請求書や納品書、契約書などの郵便、商品などの発送などにかかった送料と考えられます。

注意しないといけないのが、「自身が発送した側」なのか「ものを引き取った側」なのかで勘定科目の扱いに違いがあるという点です。

荷物を受け取る側、つまり仕入れる側の場合、運賃に関する勘定科目は立てず、全て「仕入れ高」に組み込むのが通例だからです。

つまり、「送ってくる相手が請求してくる、送料込みの値段」をまるまる原価として扱うということです。

これは商品などに限らず、備品などの消耗品費として計上するものも同じ扱いに該当します。

送料込みで「消耗品費」と仕訳を行いましょう。

肝心なのは、こちらが発送する際にかかる送料についてです。

商品の発送などを行う際は、必ず商品とは別に送料を「通信費」「運搬費」などで仕訳を行いましょう。

通信費と運搬費、発送費の違いですが、商品の発送に伴う送料を発送費、請求書など、事務的な郵便物に伴う送料費を通信費と区別するのが通例です。

また、発送に伴い段ボールなどの資材を購入したケースもありますが、この場合は宅配サービス業者などに支払った料金を発送費、資材購入で発生した料金を消耗品費として計上するといいでしょう。

これは通信費も変わらず、切手やハガキの購入で発生した代金を通信費、便せんや印刷に使用したコピー用紙台などは消耗品費として計上するのが一般的です。

ただ、非常に少額で全てまとめて「通信費」として計上し差し支えないという場合は、そのようにして問題ありません。

郵便などの発送にかかる料金は通信費と説明しましたが、注意しないといけないのはダイレクトメールの発送にかかった費用です。

郵便による発送のため通信費として計上したくなりますが、ダイレクトメールは広告であり、広告のために発生した料金のため「広告宣伝費」として計上する必要があります。

単語から発想されるイメージが同じであったり、似ている理由で発生したりした経費でも違いがあり、勘定科目は細かく分かれている場合がとても多いので、注意しましょう。