仕訳帳の摘要欄と小書きについて

仕訳帳では、ビジネスで行った取引に関する記録を記載します。

仕訳帳を作成するにあたって、いつどことどのような取引をしたか、その取引の結果、いくらもらった（支払った）かを明記しなければなりません。

仕訳帳を作成するにあたって、摘要欄が用意されているはずです。

ちなみに摘要とは、要点の記載を意味します。

どのような取引をしたかについて記載する、メモ帳のようなものと思えばいいでしょう。

手書きの場合、摘要欄に勘定科目まで記載するのが一般的でした。

しかし、今では仕訳帳を作成するにあたって、会計ソフトを使用するのが一般的です。

必要な情報だけ入力すれば、金額などの計算はソフトが自動的に行うからです。

会計ソフトを見てみると、摘要欄と勘定科目は別々に入力するようになっているものがほとんどです。

会計ソフトは仕訳のデータベースのような役割を果たしているからです。

勘定科目がデータ集計するにあたってのキーワードのような役割を担っていて、独立した項目にする必要があるからです。

摘要欄には、例えば「○○より入金」とか「○○株式会社に支払い」といった内容を記載することになるでしょう。

この仕訳の内容を記載した部分を仕訳帳の小書きと呼びます。

小書きの書き方については、特別なルールが用意されているわけではないです。

後で仕訳帳を見た時に、どのような取引をしたのか確認できるような内容であれば十分です。

また、小書きについても簡潔なもので構いません。

例えば「○○より入金」とか「○○へ支払」「○○銀行への返済」といったもので十分です。

売掛金や買掛金などについては仕訳帳に記載されている科目を見ればわかります。

このような部分についても仕訳帳の小書き欄に記載する必要はないでしょう。

もし会社経営していて、複数の従業員を雇っているのであれば、スタッフ名などを記載するのも一つの方法です。

売上や給与等諸経費の適用にスタッフの名前を小書きとして入れることで、営業成績の集計なども可能です。

仕訳帳には、小書きなど摘要を明記しておきましょう。

その理由はいくつかあります。

まずは法律を守るためというのも考えられます。

税法の中では、帳簿をつけるにあたっていくつかルールを決めています。

例えば所得税の中では青色申告者を対象に、所得額を正確に計算できるように整然かつ明瞭に記録しなければならないと明記されています。

また、法人税についても、資産や負債、資本に影響を及ぼす一切の取引について、複式簿記をベースに記載する決まりです。

取引の内容がはっきりわかるようにするためには、小書きをはじめとして適用をしっかり記録することが大事です。

事業者の中には、会計事務所などに決算を任せている人も多いでしょう。

この時、自分で帳簿付けなどを行っていれば、仕訳帳に詳しい取引内容が書かれていないと、会計事務所から「これはどういった取引ですか？」といろいろと聞かれかねません。

外部のチェックをお願いするのであれば、小書きなどでできるだけわかりやすく記載したほうがいいです。

きちんとルールに基づき税金を支払っているかどうか、税務調査が実施される場合もあります。

税務調査の中ではもちろん、仕訳帳などもチェックされます。

もし小書きなどがあまり書かれていなくて内容がわからなければ、追加で資料を提出するように求められるかもしれません。

その結果、税務調査の手続きに手間取ってしまう恐れもあります。

また、仕訳帳がずさんだとチェックする人の心証を悪くしてしまいかねません。

そのような意味でも、仕訳帳を作成する際には小書きなど摘要はある程度詳しく、こまめに記録するのがおすすめです。