釣銭準備金の仕訳処理の仕方はどうしたらいい？

顧客に対して直接商品やサービスを提供する店舗の場合、現金のやり取りがありますので、当然店舗には釣銭を用意しておくことになります。

顧客対応のために、一定額を常に銀行の預金などから出して店舗に準備しておくわけですが、この場合の勘定科目の仕訳はどうしたら良いのでしょうか？

特に、釣銭準備金としての仕訳をすることになった場合の、処理の仕方はどうするのか正確なのかルールに則って考えてみましょう。

釣銭は、他の目的の金銭とは分けて保管しておくのが原則となります。

その上で、釣銭は現金勘定で一律に処理することができます。

つまり、その他の目的の紙幣や硬貨と合算して、現金勘定という形で処理することができます。

この方が、手元にある現金を複雑に分類する必要がなくなり楽になるからです。

もし、「釣銭準備金」などの形で仕訳を別にしたいのであれば、そのための勘定科目を立てますが、「釣銭」といったそのためだけの仕訳をするのが分かりやすいです。

こうした勘定の仕方をする場合、釣銭準備金とその他の現金の額が複雑にならないように工夫が必要です。

具体的には、釣銭が出たら補充する、他の目的の紙幣や硬貨を混ぜないようにするといった点です。

こうして、釣銭の額、できれば紙幣や硬貨の種類と数も一定に保っておくことで、後々の処理がしやすくなります。

釣銭準備金を別途仕訳処理することになり、預金からそのための資金を引き出したら、借方と貸方で処理をしなくてはなりません。

借方に「現金」とか「釣銭準備金」と記載して、貸方に「預金」として引き出した額を記載します。

もし、すでに引き出してある手元にある現金から、一部を釣銭準備金としたい場合で釣銭勘定を設けていないのであれば、特に仕訳をする必要はありません。

もし、手元の現金から釣銭準備金を分けて、なおかつ新たに釣銭勘定を作りたいということであれば、「釣銭」などの勘定科目を作り、借方に「釣銭」とし、貸方に「現金」と記しておきます。

このように、釣銭用のお金の処理はそれほど難しくありません。

しかし、手持ちの現金と釣銭を明確に分けて保管、管理しておかないと面倒になりやすいです。

金庫の中に保管する場合でも、それが釣銭準備金か、その他の目的なのかを分かりやすいようにして、誰かが金庫から現金を出すときに間違えないようにしましょう。