子会社の社長におけるメリット・デメリット

子会社の社長に就任する場合、大きなやりがいと責任感を背負います。

メリットやデメリットとして詳しく解説します。

子会社とはいえ、ひとつの企業の社長を決めるにあたって、大きく三つに分かれます。

今後、親会社においても同位の役職を継ぐために経営者としての経験をするパターン、いわゆる天下りとして親会社からやってくるパターン、買収などにより子会社化した元々の企業の上役たちが就任するパターンです。

社長を育成するのが目的の場合は、親会社の現役社長から直接指導されることが多く、明確な指針があるのは大きなメリットです。

親会社のやり方をそのまま投影されることが多いので、子会社に合った方針を定めるなどの調整が難しく、自分なりに舵取りができないのはデメリットになるかもしれません。

親会社から下りてくる場合は、良くも悪くも親会社のやり方しか知らないことが多いので、子会社の新しい顔ぶれ、異なる業務の舵取りを行うのは、やりがいがあるというメリットと共に、会社を知るために経営以外にも多くの勉強が必要になります。

また、子会社の従業員からすると「よそからやってきた」と感じることが多く、この壁を壊すのには積極的なコミュニケーションが求められるため、こうした人間関係の構築などがゼロから始まるのはデメリットと言えます。

買収などによる統合の場合は、元々がひとつの企業として成り立っていたので、おおまかな舵取りはできたとしても、親会社からの要求や指示に対応する柔軟性などが求められます。

また、多くの場合、従来のやり方で業績不振となったことが多いので、方針の転換を考えたり改革を行ったり、最初から課題が山積みというのもデメリットとなります。

すべてに共通するのは、大きな責任を背負うことです。

会社の存続、従業員の雇用、親会社との折衝など、自分の指示・指針ひとつで大きく揺れ動く可能性があります。

目先の事だけではなく、数年単位で向かう先を明確にし、達成に向けたプランを計画していく先を見る力も必要です。

また、親会社の経営によっては子会社を吸収合併させることもあるので、自分の手腕を発揮できずに、親会社の意思決定で覆される可能性もあります。

共通するメリットは、やはり「社長」という肩書の持つ力が大きいと思います。

本来、自身で起業することでしか名乗れないものですので、伴う責任やリスクは多くても、自分の目指す方向へ進めるなど、大きなやりがいを得ることができます。