オフィス用の机や書棚などの但し書きの書き方

オフィスに必要なものに家具があります。

引き出しやデスク、書棚、テーブル、ソファなど種類はたくさんありますが、これらの物品の購入費用を経費として算入することは果たして可能なのでしょうか。

家具などの物品は経費として一括で処理するか、減価償却で処理するかを考える事になります。

前者であれば領収書を発行してもらい、その年の経費として参入しますが、減価償却の場合は、耐用年数に従って毎年一定額を償却することになります。

どちらの場合も経費として算入できるということだけは覚えておいてください。

減価償却をするかどうかについては、購入する家具製品の価格によって決まります。

目安になるのは10万円未満かどうかということです。

10万円を超える場合、それらの家具は机、書棚を問わず減価償却の対象になります。

耐用年数は材質や用途によって予め定められているので、税務署から送られてくる手引を参考にするか、国税庁のホームページでチェックすることをお勧めします。

事務机の場合、材質にもよりますが、スチール製のものであれば耐用年数が15年になり長期に渡って減価償却することになります。

事務机などの物品を購入する場合、消耗品として算入するかどうかの目安になるのが、先程も話しをした10万円未満かどうかという点です。

9万円の事務机を購入する場合、領収書を切ってもらい、その年の経費として全額を消耗品費として経費に算入することが可能です。

もし消耗品として複数の事務机や書棚などを経費参入したい場合には、それぞれを別個に購入して一つ一つ領収書を切ってもらうようにします。

こうすることで、それぞれを経費として計算できるので、その年の節税に繋がります。

消耗品として計上する場合も、減価償却として計上する場合も、それぞれ必要になるのが領収書です。

領収書には購入した家具がわかるように但し書きを記入してもらうようにします。

デスクであればその名称を、書棚やテーブルであればそれぞれの物品を但し書きとして書いてもらうようにします。

あとは経費算入する際に、具体的な購入物品名を記録しておけば大丈夫です。

領収書を切ってもらう際には、購入した日付や購入業者の屋号、住所、電話番号などがわかるものにします。

感熱紙タイプの領収書は日に当たる場所においておくと文字が消えてしまう可能性があるので、できれば折りたたんでおくか、書類ケースに保管しておくのが最善です。