勤務先を聞かれた場合、何を書くべきなのか？

勤務先について記載が求められるケースは、日常生活の中でたびたび出てきます。

たとえば、クレジットカードの申し込みや税務関係の提出書類、ローンの利用といったシーンです。

どこで働いているかということが審査に大きな影響を与えることもありますので、確実に、間違いのないように書く必要があります。

しかし、時に何を書くべきなのか、ちょっと困ってしまうこともあります。

その例を取り上げ、正しく書類提出をするためのポイントをチェックしていきます。

書類の中に単に「勤務先」と書かれている場合、シンプルにこれは仕事場の住所なのか、所属している会社の名前なのかと、書くのに迷ってしまうことがあります。

こうした場合、通常は会社名を書きます。

企業の住所だけを書いても分からないですし、会社名があればどこに勤務しているかはすぐに分かるからです。

ローンなどの審査では在籍確認をすることもありますが、住所を確認して、実際にオフィスに行くということはまずありません。

会社名と電話番号を確認して、電話をかけるくらいのことしかしません。

こうしたことからも、特に住所はなくても問題ないわけです。

分かりやすく、何を書くかが指定されていることもあります。

たとえば、「会社名」「勤務先住所」「電話番号」といった形です。

この場合は当然、すべての項目に当てはまる内容を記入していくことになります。

住宅ローンなどの大型の融資となる場合や、賃貸住宅の契約といった身元保証をはっきりとさせたい時に、比較的多く見られます。

この場合の住所を書く際には、注意が必要です。

というのも、会社の本社や支社の住所と、実際に本人が働いている場所が違うこともあるからです。

たとえば、郊外の営業所にいるとか、マンションの管理人として特定のマンションに詰めているといったケースです。

その場合は、実際に働いているところを書くことになります。

一般の社員であれば勤務先に何を書くかはシンプルなのですが、派遣社員だと何を書くのかを迷うかもしれません。

所属している企業のことを聞かれているわけですから、この場合は派遣されて実際に働いている職場ではなく、派遣元の会社名と連絡先を記入します。

こうすることで身元保証がしっかりとできますし、派遣先が変わっても同じ勤務先情報で対応できます。