離職率が7パーセントは高いのか、目安はどれくらい

■離職率の目安の数字
会社の内情は、入ってみないと分からない部分はあります。

そのため、実際に入社してみたら問題ばかりの会社だったなんてケースもそう珍しくはありません。

このような事態を防ぐために用いられる目安の1つが離職率で、会社情報誌でもこの数字を掲載しているものがあります。

その会社に入社した人のうち、一定期間が経過してからどれくらいの人が離職したのか、これを表している数字です。

1年後の状態を計算する場合は1年後離職率、3年後なら3年後離職率なんて言葉が使われており、目安としてよく用いられているのは1年後と3年後の状態です。

この数字が低いとよい会社、高いと問題がある会社と言われるものの、必ずしも数字が低い会社が自分に合っているとは限らないので、盲目的に信頼するのはよくありません。

しかし、基本的には低い数字を目安にした方がよく、もし3年後離職率が7パーセント程度の会社があるとすれば、かなり期待が持てます。

七五三現象なんて言葉がありますが、こちらは就職から3年以内に中卒の人の7割が、高卒の人の5割が、大卒の人の3割が離職するという意味の言葉です。

中卒、高卒に関しては1980年代からやや変動が見られるものの、大卒に関しては2000年から2005年くらいを除いてほぼ3割ほどで推移しています。

このことから、入社から3年後に3割以上が離職するような会社は危険とされており、3割は有力な目安です。

実際には、3割を遥かに上回るような会社もそれなりに多く、業種によっても大きく変わってきます。

また、ある程度の歴史を誇る企業か、ベンチャー企業かによっても数字は大きく変わり、ベンチャー企業は高めの数字を記録する傾向があるのです。

そのため、その業種全体に何らかの問題があると判断されるのか、もしくはその会社が特別に問題があるのか、これもしっかりと推察しなければいけません。

もし、7パーセントという1桁の数字を記録している会社があるのなら、人の入れ替わりはかなり少なく、就職や転職の候補としてあげられます。

最初に書いたように、本当の内情は入社してみないと分からないものの、入れ替わりが少ないということは会社の環境自体はそう悪くないと考えてよいでしょう。

もちろん、働きやすい環境が整っていても、仕事内容が自分に合っていない、たまたま自分と相性の悪い人が会社にいて困るなんてケースは十分にありえます。

離職率が7パーセントを上回っていたら絶対に悪いとも限らないので、あくまで参考に留めておき、自分自身のやりがいなどとも相談してください。