棚卸減耗費の反対の意味を持つ勘定科目は何？仕訳の際の注意点も！

簿記や会計の仕訳をする際には、特定の項目のちょうど反対の意味を持つ勘定項目を理解していると、仕訳の作業をしやすくなります。

また、仕分け作業中の間違いや混乱を未然に防ぐことも可能です。

勘定項目には、反対の意味を持つ項目がある一方で、明確にどの項目が反対に位置づけられるのかが分かりづらい項目もあります。

棚卸減耗費も、そうした反対に位置付けられる科目が分かりづらい一つです。

棚卸減耗費とは、購入した材料の実際の数量と、帳簿上に記載されている数量とに若干のズレがあり、その結果損失となってしまう状態の損失費用を指します。

具体的に金額がいくらの損失となるかの計算方法については、継続記録法と棚卸計算法という2つの異なる計算方法を併用します。

棚卸減耗費の反対に位置する科目というのは、購入した材料の実際の数量の方が、帳簿上に記載されている数量よりも多い場合に該当する科目となります。

本来あるべき数よりも多く資産があるという点においては、「借受金」とか「雑収入」などの科目が、ちょうど棚卸減耗費の反対に位置づけられる科目ではないでしょうか。

しかし、実際の材料の数量が帳簿よりも多い場合、最初から借受金とか雑収入に仕分けることに抵抗があるという人は多いものです。

その場合には、まずは期末棚卸について、商品と期末商品棚卸の項目を記載することによってズレを記録に残ります。

その際、ズレている部分は借受もしくは借受金とするのが妥当でしょう。

そして、数え間違いなどではなく、本当に帳簿上の記載よりも実際の数量が多いと確認してから、借受金や雑収入として仕訳けるのがおすすめです。

棚卸減耗費と反対の意味を持つ仕訳においては、借受とか借受金で処理するビジネスがある一方で、雑収入として処理する法人も多いです。

どちらの場合でも、一貫性があれば後から大きな問題になることはありません。

現金が多い場合には借受金として処理し、現金以外は雑収入として処理するというルールを決めている法人もあります。

ビジネスにおいては、企業の規模や事業の業種に関係なく、経理を行う担当者が一貫したルールを決めておき、ルールに沿った仕訳をするのがおすすめです。

経理担当が複数いる場合には、部署内でルールを共有することで、棚卸減耗費の反対がどの項目になるのかで迷う必要がなくなります。