従業員の反対語って何？

企業と雇用関係にある人のことを従業員と呼びます。

では、従業員の反対語は何でしょうか。

反対語についてはあまりよく知られていないので、まずは基本的な意味を理解し、その意味に基づいて、反対語について分析してみましょう。

従業員の意味する範囲は広く、端的にいうと、会社に勤務する人であれば何かしら従業員に含まれます。

会社員という言葉もありますが、基本的な意味は同じです。

ポイントは、雇用関係ということになるので、アルバイトでもパートでも従業員の範囲に含まれることです。

出向している人についてはどうでしょうか。

出向の場合も、基本的には勤務する企業の社員として扱われるので、その範囲に含まれます。

雇用関係があれば会社の労働に従事する者、つまり従業員として扱われます。

では、次の場合はどのように扱うのでしょうか。

例えば、会社の社長が繁忙期になると、友だちを呼んで自分の仕事を手伝わせるといったことがあります。

このようなケースでは雇用関係には至らないので、その範囲には含まれません。

雇用関係とは、時給や日給、労働条件などを定め、それに基づいて人を雇うことで初めて成立するからです。

仕事の手伝いが従業員ということでないのであれば、それは反対語になるのでしょうか。

そうとも言えますし、そうでないとも言えます。

雇用関係になければ反対語になるという解釈であればそれにあたるのですが、厳密にいうと、少し意味は違うかもしれません。

つまり、雇用する側と雇用される側という側面があるため、それぞれの立場からみると、双方が反対語ということになります。

雇用関係にないということであれば、経営者や経営陣が従業員の反対語になるのでしょうか。

言葉の意味から考えると、そのように言えるでしょう。

経営者や役員など、いわゆる経営陣は会社員ではないため、従業員とは異なるからです。

経営者に対して支払われるのは給料ではなく、役員報酬という形になるため、雇用される人とは扱いが異なります。

もう一つの形態として、業務委託契約があります。

これは仕事を委託する方式のため、雇用関係は成立せず、委託される側は個人事業主という扱いです。

そうなると、これも反対語になるのではと思うかもしれませんが、経営者と会社員という関係とは異なるため、その範囲からは外れることになります。