料理教室にかかる材料費の勘定科目は？教室を始める際の注意点もチェック

自分の経験やスキルを生かして、個人で商売を始める人が多くなっています。

その中でも、料理教室は自宅でもできるということで人気の高い仕事です。

収入を得るということは、税金の支払いが出てくることを意味しますので、収益を得る方法と同時に税金についても学ぶ必要があります。

料理教室を開く場合は、その場所代やガスを始めとする光熱費、そして材料費などの経費が発生します。

こうした経費をどこまで計上できるのか、そしてどの勘定科目に入れるべきなのかを知っておくことは大事です。

料理教室では多くの場合、主催者が事前に料理で使う材料、つまり調味料や食材を準備して、レッスン費用の中に含めた状態で収入を得ます。

そのため、材料費は事業にとって必要な経費となりますので、当然経費計上が可能となります。

勘定科目としては材料費という内容で問題ありません。

料理教室を行うに当たっては、いろいろな支出がありますが、やはり材料費の割合は多くなりますので、他の支出とは分けて別個の勘定科目を作った方が分かりやすくなります。

自分の収支チェックをするのにも楽ですし、税務としての申告をする場合も、この方が明快で誤解を避けられるからです。

実際に料理教室の中に使うのではなく、事前に試作をするとか、練習のために材料費をかける場合には、多少目的が異なります。

特に決まったルールはありませんが、そのための材料費が大きくなるようであれば、研修費などの勘定科目を新たに作るのも良いでしょう。

とはいえ、それほど大きな金額になることは通常ありませんので、それほど細かく考えなくても問題がないケースがほとんどです。

しっかりと収支の内訳をしておきたい、ある程度金額が張るという場合には、勘定科目はしっかりと分けておいた方が安心です。

料理教室で定常的にコストがかかるものとしては、材料費が一番多くなるのが普通です。

しかし、材料費の他にも様々な費用がかかります。

たとえば、料理教室を自宅ではなく、どこかのスタジオや公共施設を借りて行っている場合は、そのレンタル費用や家賃がかかります。

もちろん、こうした費用も経費として計上でき、家賃としての勘定科目に分類するのが適切です。

一方で自宅の一部を料理教室に使っているのであれば、自宅にかかる費用の一部を計上できます。

不動産の減価償却費や固定資産税を、一定の割合で計算してそれを事業経費として計上できるのです。

どのくらいの割合にするかは、料理教室に使っている面積や、レッスンの時間や頻度などによって変わっています。

また、食器や調理器具にかかった費用も材料費とは別の勘定科目に分類して、計上することができます。

ただし、キッチン設備など大きなもので、10万円以上するものは、減価償却費として勘定科目に入れて計上する必要が出てきます。

それ以下のものであれば、まとめて計上できます。

料理教室にかかる材料費などの経費は、金額にもよりますがそれほど細かく勘定科目の分類をする必要がありませんので、比較的楽に記帳ができます。

しかし、事前にしっかりと届出等をしておく必要があります。

たとえば、夫が会社員で、妻が自宅で料理教室を開くというケースでも、事業届を出す必要があります。

特に夫もその事業に協力していて、資金を出しているなどの場合、事業主として夫が届出を出し、妻が専従者となるという届出をする方が良い場合もあります。

小規模と言えども、収入を得ているのであれば立派な事業ですので、実際に始める前にしっかりと必要な手続きを確認し、見落としがないようにしましょう。

経費の勘定科目の仕分けも、きちんと勉強して明快に記帳できるようにしましょう。