エアコンのリモコンを買い換えた時の勘定科目の考え方

オフィスや工場などでは、空調設備を取り付けることが多いです。

こうした設備は定期的なメンテナンスが必要となりますし、パーツや備品の交換、買い換えというのもよく出てきます。

さらに、エアコンのリモコンだけか壊れてしまった、紛失してしまったということもあります。

その購入費用は、当然経費として落とすことができますが、勘定科目の分類をどうするかというのはちょっとした悩みどころです。

金額によっても異なりますので、その基本的なルールを確認して判断しましょう。

エアコンというのは、その性能と大きさによってかなり金額が異なるものです。

大企業であれば大きなオフィスを構えていますし、自社ビルを持っていることもあります。

そうなると、エアコンというよりは大規模な空調設備が求められます。

一方で個人事業者や小規模の企業であれば、一般用のエアコンで十分です。

この場合であれば、エアコンそのものも30万円以下で購入することが多く、消耗品費の勘定科目で処理することができます。

そうなれば、その付属物であり、金額はさらに小さくなるリモコンであれば消耗品費としての勘定科目算入で十分です。

リモコンの消耗品費の勘定科目分類にはメリットがあります。

この勘定科目であれば費用分類となりますので、一括経費計上できるのです。

備品費としてしまうと減価償却をしないといけませんので、当期の節税ができないうえ、処理も面倒になります。

もし、特殊なエアコンを使っている、また大規模なエアコン設備を入れているということであれば、リモコンの交換でもかなりの費用がかかることがあります。

特に製造工場におけるエアコンというのは、専門業者が入らないとメンテナンスも修理もできないケースが多いものです。

そうなると、上記のように消耗品費ではカバーできないことがあります。

この場合は、修繕費という形で勘定科目処理をすることができます。

単なるリモコンパーツの購入ということではなく、設備の修繕と見て勘定科目の分類をするのです。

これならば無理のない仕訳となりますし、会計処理上も分かりやすいです。

専門業者が入って作業をする必要があるケースでは、リモコンパーツ本体の代金に加えて、リモコン設置工賃も支払いに含まれます。

その場合も、工賃を含めた額で同じ勘定科目に算入するのが適切な方法だと言えます。

上記のように、リモコン購入は金額が低いものであれば、消耗品費、設備のメンテナンスの一部と見なせば修繕費として勘定科目の仕訳ができます。

一方で、リモコン交換のコストがかなりかかってしまった場合は、他の勘定科目の処理の仕方があります。

それは備品費として別個に経費を組んでしまうという方法です。

もともと、消耗品費は個人や小規模企業であれば30万円までの算入、大企業であれば10万円までの組み入れが可能な勘定科目です。

これらの金額を超えると、消耗品費としては処理することはできず、備品費に入れないといけません。

そして、費用ではなく備品として分類します。

備品処理をするということは、減価償却が求められます。

エアコンの規模や性能によっては、リモコン購入は消耗品費では収まらず、減価償却をする必要が出てくることもあります。

また、メンテナンスの一環として、一個だけではなく複数のエアコンのリモコンをまとめて交換するということであれば、費用もかさんできます。

エアコンのリモコンという小さなパーツであっても、全体としては大きな経費に膨れてしまいますので、適切な処理をしないといけません。