棚を設置する場合の勘定科目は工事の有無に注意

書類の保管スペースや、製品の在庫管理のために棚を始めとする什器は必須のアイテムと言えます。

ほぼすべての企業において購入するものですので、どのように会計上の処理をすべきか経験を通して知っているはずです。

しかし、一口に棚の設置と言っても、異なる種類のものがあり、それによって勘定科目が変わってくることがあります。

適切な処理をしないと、指導を受けることもありますので、しっかりと論理的な考え方ができるようにしましょう。

本や書類を分類するためのスチールラックなどの家具は、建物とは切り離された物品です。

そのため、デスクやイスなどのオフィス家具と同じ扱いをすることになります。

そのため、勘定科目の仕訳としては「消耗品費」が適切だと言えます。

一度に複数の商品を購入する場合でも、個別の単価を見ることで一括経費計上することができます。

ただし、一台当たりの価格が10万円を超える場合には一括損金処理ができなくなります。

固定資産としての会計処理をすることになり、減価償却をして複数年で経費に算入します。

この場合の勘定科目は、「備品」といった項目が適切です。

ただし、資本金1億円未満の中小企業であれば、一台当たりの価格が20万円未満であれば、資産計上しなくても良いというルールがあります。

単年で一括償却資産としての計上ができますので、会計処理の手間を省くために、この制度を活用するのも一つの手でしょう。

上記の勘定科目における処理は、あくまでも独立した家具としての棚について説明しています。

場合によっては、壁に固定する設置工事をすることがあります。

倉庫やサーバー管理会社などが該当します。

これは、工事の種類にもよりますが、棚を設置することで建物の価値を上昇させる付属設備だと見られる可能性があります。

こうなると、「消耗品費」の勘定科目で処理をするのは無理が出てきます。

特に建物自体の改築工事をすると同時に、作りつけの棚を設置する場合には、付属設備だと見られる可能性が高くなります。

その場合は、「建物附属設備」の勘定科目で仕訳をした方が良いでしょう。

ただし、同じような設置工事を将来的に再びするのであれば、継続して同じ処理をしなくてはなりません。

このように、工事不要の棚を購入する場合と、改築などの機会に作りつけのものを設置する場合は分けて考える必要があります。