ソフトのインストール作業費用の勘定科目の仕訳

業務そのものや会計作業のために、業務用ソフトを利用している会社や個人事業主は多くいます。

ソフトを新たに導入する時には、ソフトそのものの購入費用とは別にインストールの作業費用がかかることがあります。

特に複雑な業務ソフトや労務管理ソフトなどは、知識がない人だと導入に苦労するものです。

そのため、開発会社などにインストールまでを依頼するケースが多く見られます。

この場合、ソフトそのものの費用とは別の経費となりますので、勘定科目も分けて考えるのが自然となります。

パソコンにソフトをインストールする場合、開発会社やソフトの販売店に料金を支払って作業を代行してもらうことがあります。

このケースにおいては、「支払い手数料」の勘定科目に入れて処理することができます。

ソフトの購入費用については、10万円を超えると資産計上することになりますので、それとは別に仕訳をして処理をした方が良いです。

そうしないと、インストール費用まで減価償却をしないといけなくなってしまいます。

自分たちの会社のためだけに業務システムを開発してもらった場合は、導入費用までがセットで請求されることがあります。

この場合においては、特にインストール作業費用が分けられていないこともあります。

そうであれば、一緒に経費計上するのが自然な形となります。

10万円以下の少額であれば「消耗品費」の勘定科目で処理をすることができます。

このように、基本としては「支払い手数料」の勘定科目か「消耗品費」で仕訳をすることになります。

しかし、すでに特定のソフトやシステムを使っていて、そのバージョンアップのためにセットアップをする場合や、既存システムがダウンしたので再インストールしなければならないことがあります。

この場合の作業費用については、「保守管理費」の勘定科目で処理することができます。

もしくは「修繕費」という形で経費計上する会社もあります。

新しいソフトの導入というよりも、継続して使っているシステムの保守や修繕のためにセットアップしたと考えることができるからです。

このように、ソフトのインストール作業費用については、既存のものを更新するのか、全く新しい製品を導入するのかということで勘定科目が変わってくる可能性があります。

そのため、同じ支出であってもその目的や該当する製品の使用状況について注意することが大事です。