洗車用のプリペイドカードについてはどの勘定科目に入れるべき？

会社として営業車や事業用自動車を保有している場合、いろいろな異なる支出が発生します。

ガソリン代はもちろんのこと、日々の維持管理に必要な出費も多いものです。

その中には、洗車代も含まれます。

特定のガソリンスタンドなどでガソリンを入れている場合、そこでプリペイドカードを購入して洗車を一緒にするというケースも多いはずです。

その際にかかるプリペイドカード購入費用がどの勘定科目に入るのかをチェックしてみましょう。

自社で複数の自動車を保有して営業社員が利用している、配送業を営んでいるなどの場合は、自動車にかかる費用がかなり多くなります。

そのため、ガソリン代は別の勘定科目で上げるとして、自動車の維持管理にかかる出費をまとめられるようにしておくと、処理がかなり楽になります。

たとえば、「車両費」という勘定科目を立ててしまいます。

こうすることで、洗車のプリペイドカードを始めとして、自動車のメンテナンスなどにかかる費用についてまとめて計上できます。

営業車が一台しかないなど、それほどこうした維持費にかかる費用が大きくないのであれば、「雑費」などの勘定科目にしても問題はありません。

特に明確なルールはありませんので、わかりやすい形で計上されていれば良いのです。

ただし、一度特定の勘定科目で計上したのであれば、その科目を使って算入し続ける必要があります。

プリペイドカードでの支払いは、洗車だけでなく、ガソリン代でも行うことがあります。

プリペイドカードでの支払いだと、支払いを行ったタイミングと実際に利用する時とが異なります。

そのため、残高管理をしたいと思うこともあるでしょう。

その場合は、「残高費用」としての勘定科目仕訳をするのが適切です。

そして、実際に洗車をして使うたびに、振替によって処理をしていきます。

こうすることで、購入と実際の利用との時間差をなくすことができるのです。

自動車にかかる費用がそれほど多くなく、会計処理をできるだけシンプルにしたいという希望を持つ会計担当者もいるでしょう。

その場合は、勘定科目をあまり増やさず、既存のものにまとめることができれば作業は随分楽になります。

洗車のプリペイドカードであれば、自動車のメンテナンスに当たるわけですから、「修繕費」にして処理しても問題ありません。