映画DVD購入費が経費として認められるケースは？勘定科目の仕訳方法は？

事業をしている上で、必要となる物品の種類はかなり多いものです。

たとえば、映画のDVDや音楽CDなども、いろいろな場所で使うことがあります。

こうした映画DVDも用途によっては経費として計上できます。

ただし、すべてのケースで経費として認められるわけではありませんので、注意する必要があります。

そのため、どんな場合に経費として計上しても問題がないのか、経費であるならどの勘定科目に分類したらいいのかを確認する必要があります。

きちんと理解しておくことで、指摘されない正確な処理ができます。

経費として処理できる出費は、あくまでも業務上必要と見られるものに限ります。

そのため、社員が休憩時間などに観たいということで、個人的に購入した場合には勘定科目に入れての経費算入は難しいでしょう。

一方で、業務で使う場合には、経費として問題なく認められます。

たとえば、クリニックなどが待合室にテレビとDVDプレーヤーを置き、患者さんが待っている間に観てもらえるようにすることがあります。

こうしたケースでは、映画DVDを購入しても、必要経費として考えることができます。

また、ドキュメンタリー映画やインタビューなどのDVDを観て、それを参考にして業務をしたり資料を作ったりすることもあります。

当然、これらも勘定科目に入れて経費としての計上が可能です。

他にも、映画を紹介するポータルサイトを運営している、映画雑誌を書いているなどの場合も、そのために使うのであれば映画DVDを経費として落とせます。

もちろん、この場合は、購入した映画DVDについての紹介をしっかりと行っている必要があります。

ただし、ポータルサイトなどの運営では、それが事業用のものであるということを証明しないといけません。

単なる趣味のページという感じで、ブログに映画DVDを紹介しているだけであれば、経費というわけにはいかないでしょう。

アフィリエイトサイトや、そこに商品を直接載せている、会員登録が必要なページで登録料を徴収しているなどのケースでは、事業性があると認められます。

これならば経費として認められる媒体と言えるでしょう。

また、取引先や顧客に映画DVDをプレゼントするということもあります。

取引を円滑にするために、相手が好きなジャンルの映画をプレゼントするというのは、一つの接待の方法と言えます。

実際に取引がある、見込み客であるという場合は、事業に必要な出費ですので勘定科目に入れて経費としても問題ありません。

上記のような内容であれば、映画DVDを経費として入れることができますので、後は適切な勘定科目に振り分けていく必要があります。

たとえば、オフィスや待合室で顧客向けに流すのであれば、消耗品費や宣伝費としての勘定科目に仕分けることができます。

また映画の紹介をしたり、その内容を参考資料代わりにしたりするのであれば、図書費などの勘定科目を利用するのもありです。

もし、映画専門の雑誌やポータルサイトを運営していて、かなりDVDの購入費がかさむのであれば、別個に資料DVD代などの勘定科目を作ってしまうというのも一つの手です。

もちろん、この場合はDVDの数も金額も大きい場合のみです。

映画DVDを見込み客などにプレゼントするというケースでは、接待交際費の勘定科目に算入して問題ありません。

ただし、いきなりDVD購入費がこの勘定科目に入っていると誤解を与えることもありますので、備考欄にその詳細を記載しておいた方が安心です。

はっきりと相手とその目的を記載しておくことで、すぐに理解してもらえます。