ボーリングによる地質調査費用の勘定科目処理はどうすべき？

新たに大型の工作機械や設備を導入したり、建物を建設したりする場合、地盤が適しているかを見る必要があります。

そこで、実際の設置、建設作業を始める前に、ボーリングによる地質調査をすることが多いです。

当然、この部分の費用がかかってきます。

規模にもよりますが、少なくても数十万円の出費が発生することになります。

安い出費ではありませんので、しっかりと記帳、税務処理をしておかないと面倒な事態になることもありえます。

どの勘定科目に入れるべきかなどを確認しておき、正確な処理ができるようにしておきましょう。

更地になっているところに、工場やオフィスなど新しい建物を建てる場合、ボーリングによる地質調査をするのが一般的です。

こうしたケースでは、ほとんど他の工事費用と一括して請求されます。

施主が建設に詳しく、それぞれの工事内容に応じて別個の業者に依頼し、請求も分けてもらうのであれば、ボーリングによる地質調査のみの請求が来ます。

しかし、たいていは一つの建設会社に発注して、その中でボーリング作業などを行い、請求もまとめてなされます。

こうしたケースでは、特にボーリングによる地質調査のみを分けて勘定科目に入れる必要はありません。

他の工事費と勘定科目を一緒にして経費計上しても構わないのです。

そもそも、建設会社に一任している場合は、工事費一式などまとめての請求となりますので、ボーリングによる地質調査だけを分けるというのも難しいものがあります。

一方で、既存の工場に大型の設備、作業機械を設置する場合も、安全に稼働させられるようにボーリングによる地質調査を行います。

この場合は、機械装置の基礎工事費などの勘定科目を作って、そこに入れることができます。

通常は機械の設置は専門業者が行い、ボーリングによる地質調査も同じところが実施しますので、まとめて勘定科目計上することができます。

もしくは、装置機械の設置工事費としての勘定科目を作るのも一つの方法です。

やはり、ボーリングによる地質調査は単独で行われるものではなく、設置工事の一環として実施されますので、設備に付属する費用としてまとめて計上しても問題ありません。

ボーリングによる地質調査の勘定科目処理は、費用と請求内容によっては注意が求められます。

たとえば、新しく建物や設備を取得した場合、それに伴うボーリングによる地質調査なので、取得原価に算入されると判断されることがあります。

この場合は、建物もしくは設備の取得費用に、ボーリングによる地質調査費用もプラスしないといけません。

つまり、建設費用や設備費用と一緒にして、同じ勘定科目処理をしていくのです。

こうなると、減価償却をしていくことになります。

トータルでの金額が大きくなりますので、それぞれの設備や建物の耐用年数に応じて償却していきます。

もちろん、ボーリングによる地質調査の費用も一括処理ではなく、建物や設備と同じように年数をかけて減価償却をします。

会計処理がさらに複雑になってしまいますので、できれば上記のように一括処理できると助かります。

しかし、この方法を求められる場合は、合算後償却という流れを採るようにしましょう。

また、建物の建設である場合は、当期中に完成しないこともあります。

そうなると、ボーリングによる地質調査の費用だけを仮勘定して、勘定科目に振り分けることが求められます。

期間をまたぐか超すかによっても処理の仕方が変わってきますので、その違いも理解しておきましょう。