倉庫で使うパレットトラックの勘定科目を分類するためのポイント

会社で倉庫を持っている場合、製品整理や運搬のために様々な器具や備品を使います。

金額の高いものもありますし、少額で定期的に購入するものもあります。

それぞれで勘定科目の仕訳が違うこともありますので、はっきりと違いを把握して適切に処理できるようにしましょう。

その一つの例がパレットトラックです。

ある程度大きなものや、パケットの扱い数量が多い場合は必需品とも言えるものです。

複数台購入したり、交換したりすることも多いものですので、勘定科目の分類方法を知っておくと、記帳の際に楽です。

倉庫のパレットトラックは、製品によって値段のばらつきがあります。

もし、少額で購入できるものであれば、消耗品費の勘定科目に分類するのが一番シンプルです。

消耗品費の勘定科目は、倉庫内で使ういろいろな備品を仕分けるのに使えます。

かなり使いやすい勘定科目ですので、ここにパレットトラックも入れておくことで、倉庫内で使われるアイテムをまとめて経費計上できて、会計処理も楽になります。

一方で、消耗品費の場合は10万円という枠があります。

そのため、パレットトラックが10万円以下で購入できる場合にのみ、この勘定科目を使うことができます。

ちなみに、パレットトラックを同時に複数購入して、10万円を上回ったとしても、一台あたりの価格が10万円以下であれば、問題なく消耗品費の勘定科目に入れることが可能です。

あくまでも、製品一つ当たりの価格で考えるものとなります。

上記のように倉庫で使うパレットトラックが10万円以下であれば問題ありませんが、この金額を上回る場合は、消耗品費の勘定科目には入れられません。

この場合は、資産計上する必要が出てくるからです。

具体的な勘定科目としては、備品勘定に算入するのが適切と言えます。

資産計上することになった場合、経費は単年での処理はできなくなります。

減価償却によって複数年をかけて経費に落としていきます。

倉庫用パレットトラックの購入金額にもよりますが、それほど長い減価償却ではありませんので、それほど不利に働くことはないでしょう。

ただし、経費一括処理よりも経理の仕事は増えますので、手間がかかることだけは覚えておきましょう。

パレットトラック以外にも、倉庫で使う物品はたくさんあり、金額も様々です。

そのため、勘定科目の分類の仕方も事前に知っておく必要があります。

たとえば、手持ちのハンドリフトはパレットトラックと並んで、よく使われる備品です。

ハンドリフトは一つ当たり10万円以下で購入できることが多いので、この場合も消耗品費として勘定科目処理できます。

もしくは消耗工具費という勘定科目で処理することもできます。

倉庫で利用する消耗工具費は、ペーパーなどのすぐに消耗してしまうものではなく、器具類として利用する物品を分類するためによく用いられる勘定科目です。

パレットトラックもこちらに入れることができますので、ある程度金額が大きくなったり、購入の頻度が高かったりするようであれば、消耗品費とは別に立てて仕訳するのもありでしょう。

また、パレットトラックも含めて倉庫用の物品を購入する場合には、付随費用がかかります。

最も大きなものとなるのは配送料です。

パレットトラックやハンドリフトは重量物ですし、スペースも取るため、どうしても倉庫まで持ってきてもらうのにコストがかかります。

こうした配送料は、購入した物品と合算して同じ勘定科目に入れるのが適切です。

その物品にかかる費用となりますので、同じ分類にしないと整合性が取れないためです。