現場でかかる電気代はどの勘定科目？現場の大きさによる違いに注意

建設工事においてはたくさんの経費が発生します。

中には、どの経費をどの勘定科目に入れたらいいか悩んでしまうものもあります。

その一つが、現場でかかる電気代です。

現場では、内部を明るくするための照明や暖房、冷房を使います。

建設機械や工具も電気を使うものが多く、それなりの費用が発生します。

細かく見ると、同じ電気代でも用途や発生している部分が異なりますので、それぞれ勘定科目を分けた方が良いか迷ってしまうこともあります。

具体的にどんな仕訳ができるかをチェックして、誤解のないようにしましょう。

電気代は当然経費として計上できますが、どの勘定科目に分けるのかというのは、実は明確な線引きが難しいところです。

特に建設業の認可を受けていない個人であれば、それほど細かく勘定科目について考える必要もありません。

最もシンプルで簡単な分類の仕方は、水道光熱費の勘定科目に入れてしまうというものです。

水道光熱費は現場で使う水道代など、インフラにかかる費用を入れることができる勘定科目です。

照明や暖房などに使う電気代は基本的にここで問題ありません。

また、小規模であれば建設工具のための電気代も一緒で問題ありません。

たいていの現場では、工具のバッテリー充電のためや、丸ノコなどの特定の機械だけで費用もそれほどかからないからです。

水道光熱費の勘定科目に入れれば、電気代をすべてまとめることができますので、とても分かりやすく記帳や申告も簡単です。

原価科目に分類される勘定科目には、電力費というものもあります。

これは基本的に、建設工事などで使う機械のために発生する電気代を分類するためのものです。

この勘定科目を使うにあたっては、大型の機械でありそれなりの電力を消費すること、機械のための専用の電力供給があるなどのポイントを考えることができます。

分かりやすい事例としては、固定されている大型の切断機などがあります。

照明などの電気代とは明らかに分けられるもので、作業のために使っている固定機械がある場合に、この勘定科目に入れることができます。

個人事業者の現場であれば、実際にはこの勘定科目への算入はあまり現実的ではありません。

というのも、現場の電気代は照明などとすべてまとめて支払うことがほとんどだからです。

そのため、相当な電気代がかかるのでなければ、上記の水道光熱費とまとめてしまっても問題はありません。

このように、現場で発生する電気代には、いろいろな用途と種類があって勘定科目の分類が難しいところもあります。

ここでのポイントは、現場の規模、そして事業者としての規模によって考え方を変えるべきであるということです。

いわゆる一人親方や小規模の工務店、または小さな現場であれば、それほど電気代そのものはかかりません。

また、建設工具に使う電気も照明等に使う電気代も一緒に支払います。

こうしたケースでは、それほど細かく考える必要はなく、同じ勘定科目に算入することができます。

一方で、建設業の認可を受けている会社や、大規模な現場、特に大型の建設機械を必要とする場合には、勘定科目を分けて算入するのが適切だと言えます。

また、現場にプレハブなどで事務所を併設する場合は、同じ現場でも科目を変える必要が出てきます。

工事にかかる費用は一般的に原価科目に入れますが、事務所にかかる費用は経費科目に入れることになるからです。

このように、大きな現場では同じ電気代でも、勘定科目を分けて考える必要がありますので、しっかりとそれぞれの違いを理解しておくようにしましょう。